過去のクソ難問の家族構成　労災遺族補償年金

これを読むと、
労災の遺族補償年金の給付内容に取り組む
気合が「エイヤァー。」って
入るかもしれません。

私にとっては難問を
イライラしながら解きました。
・・・。
「キーッ。
ストレスや～。」

感想（逆ギレ）

こんな家族構成、想像しろって方が難しい。
（誰かしら障害の状態であると想定されるケースです。）
良し悪しの評価が両極端であろうと思います。
受験生の私は、勿論クソ問題だと思いました。
（軽く、イラッとしました。
　その直後に、私の近くに居合わせた
　ぬいぐるみが被害に合いました。）

実務では具体例を法律にあてはめるケースが
大半であろうと思います。
ところが、今回紹介する過去問題は、
具体例が少々曖昧なままのです。

曖昧な情報を法律にあてはめる作業を行うため、
特殊な（レア）ケースを想定できるかまでを問う
という内容になってしまっているように感じます。
イジワル問題じゃ～。
と不合格した大勢の人を敵に回す問題です。

勿論、「総合的に理解が試される（？）」とか言っちゃって、
「良い問題です。」
と、高い評価をする方もいるでしょう。
どちらの評価をするにせよ、
好き嫌いの意見が分かれる過去問題です。

私は、キライです。
所詮は、私の偏見ですけどね。
じゃぁイライラ過去問題行きますよ。

過去問題

遺族補償年金の受給権者が3人（甲、乙及び丙）おり、甲と生計を同じくしている遺族補償年金の受給資格者がなく、乙と生計を同じくしている遺族補償年金の受給資格者が1人、丙と生計を同じくしている遺族補償年金の受給権資格者が2人ある場合、甲の遺族補償年金の額は、給付基礎日額の245日分相当額の３分の１の額となる。

平成7年度　労災保険法　問2ーB

答え：〇　正しい
遺族補償年金の額は、受給権者及び受給権者と生計を同じくしている受給資格者の総数（遺族の数）によって決まり、受給権者が2人以上の場合は、その額を受給権者の人数で除して得た額がそれぞれの受給権者に支給される額となります。

具体例（そんなケースはあるか？）

上記の解説で理解できる人がうらやましい。
（理解できたあなたは、合格圏内ですね～）
私は腹落ちしません。
もしも、講師的な人が目の前にいたら、
きっと彼には、私の（逆切れ）質問攻めの雨あられで
風穴を開けていたに違いありません。
（あらあら、本当に困った受講生である。）

具体例ケース１

給付内容

この過去問題の具体例として、
次のようなケースが当てはまります。
（あくまでも、一例です。）

家族構成（これで合ってるのかな？）

具体例ケース２

給付内容

家族構成（これで合っているのかな？）

＜書き出して気づくこと＞
１．「同順位の受給権者（⇒受給資格者のうちの最先順位者）が3名いる」状況を想起する。
２．「受給権者と生計を同じく●●●する受給資格者（３名）がいる」状態を想起する。
３．６名が受給資格者となるための「生計維持●●要件」と「年齢要件or障害要件」を勘案する。
　　（若年停止者は６名にはカウントしない。）

＜書き出して思うこと＞
受給権者を決める「生計維持」要件と
額（⇒遺族の数）を決める「受給権者と生計を同じくする●●●●●●●●受給資格者」という要件が
非常に紛らわしい。

出来上がった図表の感想

複雑な例になってしまいました。
今回の過去問題の具体例は
単身赴任で住所を別にしていたが仕送りをしていたケースに当てはまりそうです。
試験中にこれを検証していたら時間が足りませんね。
他にも例が思いつくと思いますが、
より、簡潔な家族構成例があったら、
どうか教えてください。

以上、ご覧いただきありがとうございました。